■公立美術館の実力調査の意義

　10月14日、日本経済新聞社は公立美術館134館対象に実施した「美術館の実力調査」の結果を発表した。調査は、（1）展覧会や収蔵品の充実度を示す学芸・企画力、（2）運営の安定度をはかる運営力、（3）学校や商業施設との連携をみる地域貢献力の3点から総合的な実力を評価したもの。紙面によると、格付けは134館全館から得た調査票の回答に美術評論家と利用者調査の回答を加味して決定した。

　横浜美術館の雪山行二館長は、調査内容とその意義についてこう語る。「地方の美術館の仕事をもう少し見てほしい部分もあるが、調査はかなりバランスがとれた評価をしていると思う。1つの県に美術館が1つ2つしかないようなところでは、他の館との競争意識が薄れてしまうこともある。業界に刺激を与えるという意味で、このような全国規模の調査は大きな意義があるのではないだろうか」。

　現在、美術館のあり方が大きく変わろうとしている。美術館の運営には、コレクションの収集やランニングコストなどで多額の経費が必要となるが、入場料やレストラン、ショップなどの自己収入では全体の15％ほどしか賄えていないのが現状だ。しかし、自治体は補助金の額を減らし、指定管理者制度の導入を進めている。民間の競争原理のもとでは短いスパンで成果を出すことが求められるため、コレクションの形成や学術研究、文化芸術の啓蒙や教育などの、長期的なビジョンのもと公立美術館が取り組むべき役割が薄れてしまうことが危惧されている。財源の確保は年々厳しくなっており、それが企画展やサービスの縮小化に大きく響いている美術館もある。

■美術館のあり方は社会を映す鏡

　海外の美術館、とくにアメリカの美術館は日本とは事情が大きく異なる。入場料収入だけでは運営費を賄えない点は同じだが、魅力的なショップ運営などにより自己収入比率を高めている。また、日本に比べて寄付金が多い。儲けの一部を寄付して社会に富を還元するという寄付文化があるからだが、美術館も国民意識の形成、あるいは社会的弱者やマイノリティーの文化教育を手助けするという社会的な存在意義が広く認められている。寄付を奨励するような税制度も整備されているので、美術館は寄付金を大きな財源とすることが可能となっている。さらに、日本ではファンドレイジング部門や宣伝広報部門の仕事も学芸員が担当することが多いが、欧米ではその道のプロフェッショナルが担当し、大きな成果を上げている。寄付文化と寄付税制が弱く、スペシャリストよりジェネラリストを育ててきた日本では、単純に海外の真似をすればうまくいくというわけではない。

　時に、美術館の運営方法は美術に対する姿勢そのものを映す鏡となる。雪山館長は、ロンドンのナショナルギャラリーと大英博物館は入場無料としており、それが美術に触れる人のスタイルを変えていると指摘する。「ナショナルギャラリーのニール・マクレガー館長がシンポジウムで発言した内容が印象に残っています。それは、『まとまった額の入場料を払うと、1回で全ての作品を見て回るという鑑賞方法になる。それでは、好きなときに好きな作品だけを見に行くことはできない』というもの。時間のないサラリーマンが、空いた時間に10分だけ自分の好きな作品を見るために美術館にやって来る、それが美術の正しい鑑賞法だという考えです」。また、収支だけで見たら赤字だが、外国から観光客が訪れて周辺のホテルや飲食店でお金を落とすので、全体から見たときにプラスになるという考えで美術館は入場無料としているのだ。「入場料の問題はともかく、日本の美術館も、館単体で考えていてはどうにもならないんです。どれだけ地域に、さらには国に貢献しているのかを明らかにして、『だから助けてください』とお願いするようなやり方をしていく必要があります」。

■横浜美術館が高評価を受けた理由

　「美術館の実力調査」で、横浜美術館は学芸・企画力で9位、運営力で6位、地域貢献力で1位と高い評価を受け、総合1位に格付けされた。「学芸・企画力は美術館の根幹となる力であり、一晩徹夜すれば良くなるようなものではないですから、長年の蓄積の賜物です。運営力が評価されたのは、昨年度は『ルーブル美術館展』という大型企画があったから。もし今年度に調査したら、昨年より収支は悪くなるでしょう」（雪山館長）。「ルーブル美術館展」は、作品の質の高さに加え、日本テレビの宣伝が功を奏し、動員数は当初予想した45万人を大きく超える62万人となった。ちょうど「フランス映画祭 横浜2005」と時期が重なり、横浜市は市をあげてフランス関連イベントを多数展開する「横浜・フランス月間2005」を開催。横浜美術館も地元の商業施設やホテルと連携した企画やイベントを多数行い、地域経済の活性化に貢献した。日本の美術館でこのような取り組みを行ったのは非常に珍しいと言えるだろう。

横浜美術館 初夏のヨコハマはトリコロールに染まる「横浜フランス月間・2005」の全貌

　横浜美術館では、美術を「みる」ことに加えて、「つくる」「まなぶ」を連携させていくことを当初から理念としており、地域貢献については設立時から力を入れて取り組んできた。「つくる」では、12歳までの子どもを対象とした創作の場「子どものアトリエ」と、市民がアーティストと共に制作に取り組むことができる「市民のアトリエ」を設けている。「まなぶ」では、美術図書、映像番組、全国の美術館広報物を集めた「美術情報センター」を開設。蔵書数は美術図書･雑誌が約8万冊、映像資料が約580タイトルと充実しているほか、全国の美術館広報物を閲覧することもできる。首都圏の4つの美術図書館の蔵書を横断検索することも可能で、美術関連の調べものをする際には非常に便利だ。2005年には、館内のスタジオでアーティストが長期間滞在しながら作品制作過程を公開し、作家と来館者が作品を通して対話するイベントなどを行うプロジェクト「アーティスト・イン・ミュージアム 横浜」を開始している。

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■美術業界のあり方に一石を投じる

　今夏、「子どものアトリエ」出身の作家が生まれた。1993年に横浜美術館の「子どものアトリエ」の長期日曜造形講座「日本画を描いてみよう」を受講し、日本画という表現と出会った藤井雷さんだ。藤井さんは、「アーティスト・イン・ミュージアム 横浜」では全長10メートルの絵巻を制作し、その後の企画展「日本×画展 （にほんガテン！）　しょく発する6人」では、その完成作品と、自身の旅行の記録を横に延々と続く絵として描いた個性的な作品を発表し、鮮烈な作家デビューを果たした。横浜美術館にゆかりがあるとはいえ、ギャラリー等で展覧会を行うなどの作家活動を全く行っていなかった藤井さんを抜擢し、企画展の6人の作家のうちの1人に選んだことは画期的なことだ。

　美術業界には、すでに社会的な評価を確立した作家を紹介するのが美術館の役割で、一方、新人作家を発掘するのは美術館に対するオルタナティブな存在であるギャラリー等の役割であるという暗黙の了解がある。作家が一つの場所に長期間滞在して作品を制作するアーティスト・イン・レジデンスでも、作品の制作プロセスの公開は行わないか、行う場合でも時間が限られているのが通常のやり方だ。しかし、横浜美術館の「アーティスト・イン・ミュージアム 横浜」では、作家は作品の制作プロセスを常に公開されているという前例のないスタイルをとっている。横浜美術館の新しい取り組みは、固定化された美術業界のあり方に一石を投じている。

アーティスト・イン・ミュージアム　横浜

　近年は教育の一環として、学校との連携事業も積極的に行っている。城西国際大学と提携し、年間4本の企画展の紹介ビデオを学生が制作している。また、慶應義塾大学アートセンターと提携し、来館者調査や広報活動で学生の手を借りている。現在開催中の「アイドル！」展では地元の高校生が「ゲストキュレーター」となり、関連事業の立案に参加した。ブログやビデオポッドキャストによる情報発信にも、こうした若い世代の力を取り入れている。そこには、美術館の活動全体に一般客の目線や若い感性を取り入れるという狙いもあるのだ。

アイドル！

■市民がキュレーターとなる展覧会

　そんな横浜美術館が次に進めている画期的な企画が、「キュレトリアル・サポーター・プロジェクト」だ。これは市民のネットワークから市民の視点で新進作家を発掘することを目的に同館が取り組んでいるもの。同館に登録している市民ボランティアに声をかけ、希望者のなかから抽選で選ばれた9名が、来年秋の展覧会開催を目標に学芸スタッフと共に展覧会のキュレーションを行う。発掘するのは横浜市民が横浜美術館から発信したいと考えるアーティストだ。横浜美術館で同事業を担当している庄司尚子さんは、「市民キュレーターの育成は他の地域でも行われはじめていますが、実際に展覧会を開くことを目標に据えて、全くのゼロから作家を発掘するというのは他にはあまりない取り組みだと思います。学芸員が参加者に一方的に美術の考え方を教えるというものではなく、フラットに輪の中に入って意見を出し合って進めています。だから、私たちスタッフが生の声を聞いて学ぶことも多いんですよ」と語る。

　プロジェクトでは、月1回の定例会でアーティストの情報交換を行っている。それぞれの美術に対する視点を確立するためにメンバーで展覧会を見に行き、メーリングリストで感想や意見の交換を行っているという。同じく同事業を担当している関淳一さんは、「モノの見方は各人様々です。当初は伝統的な美術を好み、『自分が好きだからこの作家を選びたい』という自分視点から美術を見る方が多かったのですが、展覧会に足を運び、見てきたことを意見交換するうちに、現代美術にも興味を持ってきたり、会場で作品を見る人の視点から考えて作家を選ぶようになったりと、参加者の方の美術に対する考え方に変化が見られるようになってきました」と語る。来年春には作家を決定し、参加者と作家が相談しながらどのような展覧会をつくるかを固めていく作業に入る予定だという。

■「わたしの美術館」「わたしの作品」を目指す

　市民が作品のキュレーションに参加する取り組みは、昨年夏に開催した「『わたしの美術館』展-横浜美術館ベスト・コレクション」でも行われていた。これは開館15周年記念事業として実施したもので、来館者に収蔵品のなかから好きな作品を1点選んでもらい、コメントをつけて応募するというもの。約2,500通の応募があり、展覧会では人気の高い作品を中心に約160点を展示、作品の横には、それを選んだ人のコメントもあわせて展示した。コメントには作品をユニークな視点で捉えたものも多かったという。「展覧会ではゲストとして投票者に会場に来てもらい、自分が投票した作品の前で話をしてもらったのですが、皆さん非常に雄弁に作品を語ります。こうした取り組みによって、市民の方に横浜美術館を『わたしの美術館だ』と思ってもらう。もっと言えば、『わたしの作品だ』と思ってもらわなくてはならないでしょう。これをさらに発展させた企画を再来年に予定しています」（雪山館長）。

　こうした横浜美術館の一連の新しい取り組みに共通していることは、狭く閉鎖的な美術業界を社会に開いていくことである。見る側は、アーティストの活動風景を間近で見たり、対話することで、アーティストはどんな人でどのような職業なのかを知る。反対に、アーティストや学芸員などの作品や展覧会をつくる側は、見る側との交流を通して、自分の活動が社会のなかでどのような意味を持つのかを確認し、立ち位置を見つける。そうすることで美術館は市民にとって、作家にとって、地域にとって楽しくかけがえのない存在となる。横浜美術館は、そんな新しい美術館像を模索し続けている。