オープンデータ化された行政情報などを活用し、伝えたい情報をわかりやすい視覚表現として提示し、ゲームのような操作感でデータの意味を直感的に理解できる仕組みをつくる「データビジュアライズ」。この「データの可視化」のためのツールや手法を学ぶデータビジュアライゼーション勉強会が6月27日、横浜市中区で開催される。

　「データビジュアライズ」は、閲覧者がウェブブラウザ上でなんらかの操作をすると、対応するデータがリアルタイムに呼び出され、親しみやすくわかりやすい視覚的表現で表示される体裁となっている。欧米の新聞・テレビなどメディのウェブサイトなどで、社会課題を浮き彫りにするために制作されることが多い。

　今回の勉強会は、横浜の地域の課題をオープンデータなどを使って見える化し、課題解決に取り組む人たちを支援する情報基盤「LOCAL GOOD YOKOHAMA」（ローカルグッドヨコハマ）のプロジェクトの一環として開催される。

　勉強会は2部構成。第1部は「データビジュアライズとは何か」と題して、オープンデータ流通推進コンソーシアム委員で、NPO法人「リンクト・オープンデータ・イニシアティブ」副理事長の小林巌生さんが講義をする。「オープンデータとデータビジュアライズの関係」「データビジュアライズが持たらす効果」など概論を説明するため、「これから詳細を知りたい」という初心者にも留意した内容になっている。

　第2部は、Code for Japanメンバーでデザイナーの矢崎裕一さんが「実際に形にするために～考え方のポイントとリソース紹介」をテーマに、データビジュアライズに必要な技術、共感を呼ぶ表現について紹介する。

　矢崎さんは、実践者を増やすために事例やツールを紹介するウェブサイト「visualizing.jp」を運営しているほか、2014年3月に開催された「朝日新聞データジャーナリズムハッカソン」でグランプリを獲得した「データで透明化する医療」チームのメンバー。

　このほか、7月にも一部実施が予定されている横浜市の「統計・地理情報データ」のオープン化などについて、同市政策局の担当者が情報提供し、7月20日に開催予定の「LOCAL GOOD YOKOHAMA データビジュアライズソン」でのデータ活用を呼びかける。

　講師を務める小林さんは「データビジュアライズは社会の状態を捉えるための強力なツール。データを眺めているだけでは見えてこない多様な情報を得ることができるなど、オープンデータの利用機会としてもとても有用だ」としたうえで「既知の地域課題に関するデータや関心分野のデータを可視化することで、解決につながる着想や新たな課題発見のヒントを得たり、多くの人の関心や共感を喚起したりするきっかけになる」と話し、データビジュアライズへのチャレンジを呼びかけている。

　勉強会は19時から21時30分まで。会場は、シェアオフィス「さくらWORKS＜関内＞」（横浜市中区相生町3）。参加費は3,000円（学生1,000円）。問い合わせ・申し込みは「さくらWORKS＜関内＞」フェイスブックページから。